センターの紹介
職員募集
東京大学医学部附属病院 臨床研究推進センター
募集内容
求人番号 | 2023001 |
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職名 | 臨床研究推進センター 【モニター】 学術専門職員(特定有期雇用教職員(常勤)) |
人数 | 1名 |
契約期間 | 採用予定日~2024年3月31日 |
更新の有無 | 更新する場合があり得る。更新する場合は1年ごとに行う。 更新は、予算の状況、従事している業務の進捗状況、契約満了時の業務量、勤務成績、勤務態度、健康状況等を考慮のうえ判断する。 |
試用期間 | 採用された日から6か月間 |
就業場所 | 東京大学医学部附属病院 中央診療棟Ⅱ8F 研究者主導試験推進部門 (東京都文京区本郷7-3-1) |
所属 | 医学部附属病院 臨床研究推進センター モニタリング室 |
業務内容 | 医師主導臨床研究、医師主導治験のモニタリング 他大学で実施している臨床研究、医師主導治験のモニタリング その他、臨床研究のモニタリングに関する業務全般 |
就業日・就業時間 | 週5日勤務(月~金曜日) 1日7時間45分(8:30~17:15 ※12:00~13:00休憩) ※時間外労働を命じることがある。 |
休日 | 土・日、祝日法に基づく休日、年末年始(12月29日~1月3日) |
休暇 | 年次有給休暇、特別休暇、忌引休暇 等 |
賃金等 | 給与:年俸制を適⽤し、業績⼿当を含め、月額20万円~50万円の範囲内で資格、能⼒、経験等に応じて決定。通勤⼿当(給与規則に定める⽀給要件を満たした場合、同規則に基づいて算定した額)、超過勤務手当。 退職手当、賞与:なし |
社会保険等 | 文部科学省共済組合、厚生年金保険、雇用保険に加入 |
応募資格 | (1)企業、大学等で臨床開発業務の経験を有している (2)他部門と一緒に研究を支援していくため、協調性、柔軟性のある方 (3)東京大学医学部附属病院の公共性を自覚し、使命感を持って働けること |
提出書類 | ①履歴書(写真付) ②職務経歴書 ③志望理由書 ①は本学の様式をダウンロードして作成のこと。②、③は様式自由。 連絡にはemailを使用しますのでメールアドレスを記載してください。 <様式ダウンロード> |
提出方法 | 封筒に「2023001_モニター履歴書在中」と朱書の上、簡易書留で郵送してください。 なお応募書類は返却しませんので、ご了承ください。 |
応募締切 | 2023年5月31日(水)必着。ただし採用者が決定次第締め切ります。 |
選考方法 |
(1)一次選考 書類 |
照会・書類送付先 |
〒113-8655 東京都文京区本郷7-3-1 |
募集者名称 |
国立大学法人東京大学 |
受動喫煙防止措置の状況 |
敷地内禁煙 |
その他 |
取得した個人情報は、本人事選考以外の目的には利用しません。 |
留意事項 |
2022年5月1日以降、外為法等の定めにより採用時点で海外との兼業や外国政府等からの多額の収入がある場合、研究上の技術の共有が制限され本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性があることから、兼業等については本学における研究上の技術の共有に支障のない範囲に留める必要があります。外国人研究者等の雇用に当たっても同様です。 |
募集内容
求人番号 | 2022004 |
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職名 | 臨床研究推進センター 特任専門員 (特定有期雇用職員) |
人数 | 1名 |
契約期間 | 採用日~2024年3月31日(開始日について応相談) |
更新の有無 | 更新する場合があり得る。更新する場合は1年ごとに行う。 更新は、予算の状況、従事している業務の進捗状況、契約満了時の業務量、勤務成績、勤務態度、健康状況等を考慮のうえ判断する。 |
試用期間 | 採用された日から6か月間 |
就業場所 | 東京大学医学部附属病院 中央診療棟Ⅱ8F 研究者主導試験推進部門 (東京都文京区本郷7-3-1) |
所属 | 医学部附属病院 臨床研究推進センター ※業務の都合により変更することがある |
業務内容 | 臨床研究推進センター 試験推進、企画戦略・管理担当 ・研究代表者、研究者との折衝 ・臨床開発全体計画立案、試験計画立案 ・非臨床試験、CMC関連の充足性確認 ・PMDAとの相談・交渉、治験計画届書の提出 ・プロジェクト会議の運営 ・医療機関IRBへの申請、変更手続き ・外部委託機関(CRO、CMO、検査会社等)との折衝、契約手続き ・院内関連部署との折衝 ・必須文書管理 ・予算・スケジュール・リソース管理 ・総括報告書の作成 ・医療関連規制当局、業界、学会の情報収集、報告 |
就業日・就業時間 | 週5日勤務(月~金曜日) 1日7時間45分(8:30~17:15 ※12:00~13:00休憩) |
休日 | 土・日、祝日法に基づく休日、年末年始(12月29日~1月3日) |
休暇 | 年次有給休暇、特別休暇、忌引休暇 等 |
賃金等 | 給与:年俸制を適用し、業績手当を含め、月額40万円~90万円の範囲内で資格、能力、経験等に応じて決定。通勤⼿当(給与規則に定める支給要件を満たした場合、同規則に基づいて算定した額) 退職手当、賞与:なし |
社会保険等 | 文部科学省共済組合、厚生年金保険、雇用保険に加入 |
応募資格 | 1.製薬会社、CRO、SMO、アカデミアなどで、 医薬品、医療機器開発業務の経験者(下記業務の全て又は一部) ① 開発全体の戦略の検討及び試験計画の立案 ② 開発に関する予算、スケジュールの管理 ③ 治験(臨床研究)の準備、実施、推進 ④ PMDAとの意見交換、折衝、合意形成 ⑤ 治験総括報告書の作成 ⑥ 他者と協力したチームによる業務の推進 2.コミュニケ―ション能力と協調性のある人材 |
提出書類 | ①履歴書(写真付) ②職務経歴書 ③志望理由書 ①は本学の様式をダウンロードして作成のこと。②、③は様式自由。 履歴書は、記入要領、記入例、参考例をよく確認の上、作成してください。 連絡にはemailを使用しますのでメールアドレスを記載してください。 <様式ダウンロード> |
提出方法 | 封筒に「2022004_特任専門員 履歴書在中」と朱書の上、簡易書留で郵送してください。なお応募書類は返却しませんので、ご了承ください。 |
応募締切 | 2023年6月30日(金)必着。ただし、採用者が決定次第締め切ります。 |
選考方法 |
(1)一次選考 書類 |
照会・書類送付先 |
〒113-8655 東京都文京区本郷7-3-1 |
募集者名称 |
国立大学法人東京大学 |
受動喫煙防止措置の状況 |
敷地内禁煙 |
その他 |
取得した個人情報は、本人事選考以外の目的には利用しません。 |
留意事項 |
2022年5月1日以降、外為法等の定めにより採用時点で海外との兼業や外国政府等からの多額の収入がある場合、研究上の技術の共有が制限され本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性があることから、兼業等については本学における研究上の技術の共有に支障のない範囲に留める必要があります。外国人研究者等の雇用に当たっても同様です。 |
募集内容
求人番号 | 2022007 |
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職名 | 臨床検査技師(育児休業代替職員) |
人数 | 1名 |
契約期間 | 採用予定日~2023年9月22日 |
更新の有無 | 無 ただし、センター内職員から育児休業延長の申し出が今後あった場合は、勤務成績、勤務態度、健康状況等を考慮の上、休業期間内を限度に育児休業代替職員として引き続き採用する場合があります。 |
試用期間 | 採用された日から6か月間 |
就業場所 | 東京大学医学部附属病院 中央診療棟Ⅱ6F CRC室 (東京都文京区本郷7-3-1) |
所属 | 医学部附属病院 臨床研究推進センター |
業務内容 | CRC業務 CRCアシスタント業務 |
就業日・就業時間 | 週5日勤務(月~金曜日) 1日7時間45分(8:30~17:15 ※12:00~13:00休憩) ※時間外労働を命じることがある。 |
休日 | 土・日、祝日法に基づく休日、年末年始(12月29日~1月3日) |
休暇 | 年次有給休暇、特別休暇、忌引休暇 等 |
賃金等 | 給与:就業規則等に基づき、資格、能力、経験等に応じて決定。通勤⼿当(給与規則に定める支給要件を満たした場合、同規則に基づいて算定した額)、超過勤務手当、期末・勤勉手当を支給 |
社会保険等 | 文部科学省共済組合、厚生年金保険、雇用保険に加入 |
応募資格 | (1)臨床検査技師免許を有する (2)Microsoft Word、Excel、PowerPointなどの基本的PC操作ができること (4)東京大学医学部附属病院の公共性を自覚し、使命感を持って働けること (5)当該業務に意欲を持って取り組むことができ、関連する職員と協調、連携して業務が行えること |
提出書類 | ①履歴書(写真付) ②職務経歴書 ③志望理由書 ①は本学の様式をダウンロードして作成のこと。②、③は様式自由。 連絡にはemailを使用しますのでメールアドレスを記載してください。 <様式ダウンロード> |
提出方法 | 封筒に「2022007_臨床研究コーディネーター履歴書在中」と朱書の上、簡易書留で郵送してください。なお応募書類は返却しませんので、ご了承ください。 |
応募締切 | 2023年7月31日(月)必着。ただし採用者が決定次第締め切ります。 |
選考方法 |
(1)一次選考 書類 |
照会・書類送付先 |
〒113-8655 東京都文京区本郷7-3-1 |
募集者名称 |
国立大学法人東京大学 |
その他 |
取得した個人情報は、本人事選考以外の目的には利用しません。 |
留意事項 |
2022年5月1日以降、外為法等の定めにより採用時点で海外との兼業や外国政府等からの多額の収入がある場合、研究上の技術の共有が制限され本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性があることから、兼業等については本学における研究上の技術の共有に支障のない範囲に留める必要があります。外国人研究者等の雇用に当たっても同様です。 |
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